【2022年4月】スマホ業界における半導体不足の影響まとめ|現状・今後の展望
2022.04.30
2020年後半から続く世界的な半導体不足は、1年半経った現在でも解消していません。その影響は、最先端の半導体を搭載しているスマートフォンやタブレットにもおよんでいます。
この記事では、
- 「そもそも何で半導体不足が起きてるの?」
- 「半導体不足でスマホ業界にどんな影響があるの?」
という疑問をお持ちの方に向けて、
- 半導体不足の経緯と今後の展望
- スマホ業界への影響と対処法
を、わかりやすく解説します。
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目次
半導体とは
半導体とは、電気を通す「導体」と、電気を通さない「絶縁体」の中間の性質をもつ物質(主にシリコン)のことです。ある条件のときにだけ電気を通すスイッチのような役割をします。
半導体を使った代表的な電子部品に次のものがあります。
- コンピュータの演算をするMPU(CPUやGPUなど)
- コンピュータのメモリに使われるDRAM
- 発光する半導体であるLED
半導体はあらゆる電子機器に使われています。PCやスマホのようなハイテク機器はもちろんのこと、自動車や、テレビ・冷蔵庫・炊飯器などの家電、インターネットの通信機器など、現代の生活は半導体なしには成り立たないと言っても良いでしょう。
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半導体不足の経緯と今後の展望
半導体の不足はなぜ起きたのでしょうか?
今回の半導体不足は、元々の需要が増加していたこと加えて、新型コロナや米中摩擦、ウクライナ情勢などさまざまな要因が複雑に絡んで大規模かつ長期化しています。
これまでの半導体不足のおおまかな経緯は次のとおりです。
- 半導体需要の増加
- 新型コロナによる生産減少
- 景気後退を見越した発注減少
- 新しい生活様式の浸透による需要増加
- 米中摩擦や自然災害による生産逼迫
- (現在)ウクライナ情勢の影響
それぞれ詳しく見てみましょう。
1. 半導体需要の増加
スマホや5G通信網の普及、IoTの拡大、クラウドサービスの浸透などにより、半導体の需要は年々高まっていました。
2. 新型コロナによる生産減少
そんな中、新型コロナによる世界的なパンデミックで多くの工場が閉鎖し、半導体の生産量が大幅に減少します。
3. 景気後退を見越した発注減少
パンデミックによる景気後退を見越した製造各社は、半導体の発注を一斉にキャンセルします。これで一旦、需要も減りました。
4. 新しい生活様式の浸透による需要増加
ところが、新型コロナによる新しい生活様式が浸透し、リモートワークのためのPC・スマホや、公共交通機関を回避するための自動車などの需要が急増します。
5. 米中摩擦や自然災害による生産逼迫
そこに、米中摩擦で半導体の一大生産拠点である中国が供給を停止したことで、台湾と韓国に注文が集中し生産が追いつかなくなります。さらに、火災や水不足などの災害が発生し、生産逼迫に追い討ちをかけました。
6. (現在)ウクライナ情勢の影響
そして現在、ロシアのウクライナ侵攻により、ウクライナが世界の生産量の70%を占めるネオンガスの生産を停止したことで、さらなる半導体不足が懸念されています。
今後の展望
半導体不足は、2022年夏ごろから年末にかけて解消していくとの見方があります。
半導体不足を受けて、2020年から21年にかけて多くの半導体メーカーが生産能力を増強しました。しかし、半導体は製造工程が複雑なため、工場の新設から稼働までに1年以上かかると言われています。半導体不足初期に増強された工場が、ようやく稼働し始めたことで供給不足の解消に向かい始めたのです。
ただし、利益率が高くない旧世代の半導体については生産に消極的なメーカーもあります。
またウクライナのネオンガス生産停止の影響もあり、サプライチェーンの全体的な混乱が収まるまでには、まだ時間がかかる可能性があります。
スマホ業界における半導体不足の影響
スマートフォンメーカーは一般的に半年前には部品を調達しているため、自動車や家電よりも遅れて、2021年夏頃に半導体不足の影響が出始めました。2021年第3四半期には半導体不足による生産の遅れで、販売台数が前年同期比で6.8%減となっています。
2021年第4四半期には、iPhoneの売り上げが好調なこともあり、生産台数が前四半期比9.5%増と回復の兆しを見せました。2022年もスマホの生産台数は増加が予想されています。
しかし、ウクライナ情勢の影響もあり、見通しは不透明なことに変わりはありません。
参考
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/11752/
https://news.mynavi.jp/article/20220303-2284625/
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/interview/1371265.html
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主な影響
半導体不足によるスマホ業界への主な影響を時系列で紹介します。
2021年07月 | Googleの新モデル「Pixel 5a (5G)」をアメリカ・日本の2カ国のみで販売 |
2021年07月 | 楽天モバイルが半導体不足の影響で基地局の整備計画遅延を発表 |
2021年10月 | Appleが2021年のiPhone 13の目標生産台数を1,000万台引き下げと発表 |
2021年10月 | 例年は9月にiPhoneと同時発売の新型Apple Watchが1か月遅れに |
2021年10月 | Appleが半導体不足と新型コロナの影響で60億ドルの収益押し下げ見通しを発表 |
2021年11月 | 主要なアジア市場でホリデーシーズンのiPhone、iPadが品薄に |
参考
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1340507.html
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2110/13/news143.html
現在の状況
2022年4月現在、Apple StoreオンラインにおけるiPhoneとiPadの在庫・納期を見てみましょう。
一部モデルを除いて在庫は潤沢とは言えないようです。
※在庫不足の原因は必ずしも半導体不足だけではなく、組み立てラインや流通の遅れも考えられます。
iPhone
64GB | 128GB | 256GB | 512GB | 1TB | |
iPhone 13 mini | – | 在庫あり | 一部在庫なし(2週間) | 一部在庫なし(2-3週間) | – |
iPhone 13 | – | 在庫なし(2-4週間) | 在庫なし(2-3週間) | 在庫なし(2-3週間) | – |
iPhone 13 Pro | – | 在庫なし(2-4週間) | 在庫なし(2-4週間) | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) |
iPhone 13 Pro Max | – | 在庫なし(2-4週間) | 在庫なし(2-4週間) | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) |
iPhone SE(第3世代) | 在庫あり | 在庫あり | 在庫あり | – | – |
iPhone 12 mini | 在庫あり | 在庫あり | 在庫あり | – | – |
iPhone 12 | 在庫あり | 在庫あり | 在庫あり | – | – |
iPhone 11 | 一部在庫なし(2週間) | 在庫なし(2-3週間) | – | – | – |
iPad
64GB | 128GB | 256GB | 512GB | 1TB | 2TB | |
iPad mini | 在庫あり | – | 在庫あり | – | – | – |
iPad | 在庫なし(3-4週間) | – | 在庫なし(3-4週間) | – | – | – |
iPad Air | 在庫なし(3-4週間) | – | 在庫なし(3-4週間) | – | – | – |
iPad Pro 11インチ | – | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) | 在庫なし(2週間) |
iPad Pro 12.9インチ | – | 在庫なし(2-3週間) | 在庫なし(2-3週間) | 在庫なし(2-3週間) | 在庫なし(2-3週間) | 在庫なし(2-3週間) |
参考
https://www.apple.com/jp/store
半導体不足への対処法
スマホ業界の半導体不足は2022年中には解消に向かうと見られていますが、当面は供給不足が続く見込みです。
そこで、スマートフォンの導入にあたって今できる対処法を紹介します。
- 型落ち・中古
- レンタル
- BYOD
\国内最大級のオペレーションセンターだからできる/
- 高品質・低価格
- キッティングなどの柔軟な対応
- 一台から数千台まで迅速にご提供
型落ち・中古
すでに市場に出回っているスマートフォンを活用する方法です。
近年のスマホは機能や性能が成熟してきているため、数世代前のモデルでも十分快適に利用できます。
最新モデルにこだわらない場合は、型落ちモデルや中古スマホの活用がオススメです。
レンタル
スマートフォンを購入せずにレンタルする選択肢もあります。
スマートフォンのレンタルは、短期間の利用では購入よりも割安です。1日単位や1か月単位での契約も可能なため、半導体不足が解消するまでの代替策を検討の場合はレンタルがオススメです。
BYOD
半導体不足が解消するまでの間、個人所有のスマホを業務利用して乗り切る方法です。
BYODとはBring Your Own Deviceの略で、個人所有の端末を業務利用することを指します。
端末の購入費用やレンタル料はかかりませんが、私用と業務で同一のスマートフォンを利用するため、従業員への利用ルールやセキュリティの教育が大切になります。
BYODの詳細はこちらの記事をご覧ください。
法人スマホ・タブレットの導入は
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