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iPhoneが値上げされた理由と今後の展望|影響を減らすためにできること

iPhoneが値上げされた理由と今後の展...

2022.07.26

法人携帯

2022年に入り、身の回りで食品や日用品、ガソリンなどさまざまなモノの値上げが相次いでいます。
そんな中、7月にiPhoneの一斉値上げが発表されました。

本記事では、

  • 「iPhone値上げの背景を知りたい」
  • 「円安の影響を知りたい」
  • 「値上がり対策を知りたい」

とお考えの方に向けて、

  • iPhoneが値上げされた理由
  • 改訂後の価格
  • 今後の展望
  • 値上げの影響を減らす方法

を詳しく解説します。

なぜiPhoneは値上げされたのか

Appleは、7月1日からiPhoneを含む主要製品を一斉値上げしました。
米国でのiPhoneの値上げは確認されていないことから、iPhone本体の値上げではなく、昨今急激に進んだ円安の影響によるものと見られています。

ドル円の為替レートは2022年3月以降の4ヶ月間で、115円台から一時138円台まで急激に円安が進みました。

Appleにとっては、為替レートの影響でドルベースの売上が20%近く目減りしてしまうことになり、やむをえない値上げといえるでしょう。

iPhoneの価格(改訂後)

Apple Storeオンラインにおける、値上げ後のiPhoneの価格は次のとおりです。

64GB 128GB 256GB 512GB 1TB
iPhone 11 72,800円(+11,000円) 79,800円(+12,000円)
iPhone 12 mini

87,800円(+18,000円)

94,800円(+19,000円)

109,800円(+22,000円)

iPhone 12  102,800円(+16,000円) 109,800円(+17,000円) 124,800円(+20,000円)
iPhone SE(第3世代) 62,800円(+5,000円) 69,800円(+6,000円) 84,800円(+8,000円)
iPhone 13 mini 99,800円(+13,000円) 114,800円(+16,000円) 144,800円(+22,000円)
iPhone 13 117,800円(+19,000円) 132,800円(+22,000円) 162,800円(+28,000円)
iPhone 13 Pro 144,800円(+22,000円) 159,800円(+25,000円) 189,800円(+31,000円) 219,800円(+37,000円)
iPhone 13 Pro Max 159,800円(+25,000円) 174,800円(+28,000円) 204,800円(+34,000円) 234,800円(+40,000円)

大手キャリアも追従し、7月15日までに価格を改定済みです。
価格はキャリアごとに異なり、全体的にApple Storeよりやや高い傾向にあります。

iPhone 14シリーズはいくらになる?

今後のドル円相場によりますが、2022年秋に発売が予想されるiPhone 14シリーズの価格も、同様に円安を織り込んだ価格になると見込まれます

iPhone 13の米国での価格と、日本の改訂前後の価格は次のとおりです。

US 日本
改訂前 799ドル 98,800円(1ドル約124円)
改定後 117,800円(1ドル約147円)

現在より円安が進むことが織り込まれていると見られ、円安による値上げは当面の間ないものと考えられます

そもそもハイエンドスマートフォンの価格が上昇している

iPhoneに限らず、ハイエンドスマートフォンの価格は年々値上がりしています。
競争の激化(差別化の難しさ)に加え、原材料の高騰や生産・流通の混乱が主な要因です。

値上げの一因である半導体不足については、こちらの記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

【2022年4月】スマホ業界における半導体不足の影響まとめ|現状・今後の展望

今回値上げされたiPhoneも、値上げ前は世界の中で最安水準であり、値上げ後も諸外国と比べれば決して割高ではありません。

今後も競争が続く限り、ハイエンドスマホ価格の上昇傾向は続くものとみられます。

値上げの影響を減らすためにできること

スマホ価格の上昇が続く中、利用する企業として影響を減らすために何ができるでしょうか。

オススメの対策法を3つ紹介します。

  • 型落ち・中古
  • レンタル
  • BYOD

型落ち・中古

一つ目は型落ちやミドルレンジ機種、中古スマホを活用する方法です。

スマホのビジネス利用において、ハイエンド機種・最新機種のスペックや機能を必要とする場面は多くありません。
近年のスマホは機能が成熟しており、多くの企業は最新機種である必要性は低いと考えています。

必ずしも最新機種は必要ない

(「法人向け携帯」利用におけるアンケート|弊社(Belong)調べ)

そこで、割安な型落ち機種やミドルレンジ機種、中古スマホを選ぶのも一つの選択肢です。

レンタル

次に、法人スマホをレンタルする方法です。

スマホレンタルは、月額のレンタル費用で利用できるため、高価な端末を購入する場合と比べて導入コストを低く抑えられます

ただし、長期間利用する場合はトータルの費用が高くなってしまうデメリットがあります。

新品レンタルの場合

中古スマホのレンタルであれば、長期利用でも購入するよりトータルのコストを安く抑えられる場合もあり、オススメです。

中古レンタルの場合

法人スマホのレンタルと購入の比較については、こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

法人スマホはレンタルと購入どちらがお得?レンタルサービスまとめ

BYOD

最後に紹介するのは、BYODを活用する方法です。

BYODとは、「Bring Your Own Device」の略で、社員の個人所有のスマホを業務に利用することです。

企業にとっては端末購入費用を削減できるメリットがありますが、セキュリティ面のリスクがあります。
MDM(モバイルデバイス管理)やMAM(モバイルアプリケーション管理)といった管理ツールを活用することで、端末管理の効率化やセキュリティ対策を図れます。

MDM(モバイルデバイス管理)とは?仕組みから選び方までわかりやすく解説します!

BYODについては、こちらの記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

BYODとは?メリット・デメリットや導入までの流れを解説

まとめ

今回のiPhoneの値上げは円安の影響と見られます。
円安以前からハイエンドスマホ全体の価格は上昇傾向にあり、今後も続く可能性が高いでしょう。

法人スマホの導入費用削減を検討している企業は、「型落ち・中古」や「レンタル」、「BYOD」の活用もご検討ください。

法人スマホの導入を検討されている方へ

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